法人の電気代を比較して見直しする3つの方法

電気代の見直しがすすまない理由

法人の電気代を比較して見直しする、一見簡単そうに見えますがなかなか実行できない企業も多くあるのではないでしょうか。

新電力会社だけでも今や全国に600社以上もあり、どこの新電力が安いのかとお困りの方を多く見かけます。

また、安くても契約条項が複雑で結局は高くなってしまったり、望んでいない契約が入っていたりと、なかなか選べず、結局は高いままの電気代をずっと支払ったままの方も多く見受けられます。

残念ながら詐欺まがいの節電器具も横行

そして節電機器を導入しようと思っても詐欺まがいの製品を売りつけられてしまったり、電力が思ったように下がらなかったり、さらには客商売をされている企業ではお客さんにご迷惑をお掛けしてしまったりと、なかなかいい製品に出会えないということもあると思います。

そこで、良い新電力会社の見つけ方から、節電機器の選び方まで、法人の電気代を比較して見直しする3つの方法をお教えします。

方法1:安い電力会社を比較する

今や新電力会社は競争過多に陥っており、値下げ合戦となっております。

合い見積もりはもちろんのことですが、トータルで幾らになるのかをしっかりと見ていきましょう。

というのは、契約後の1年だけ安くなっても意味がありません。長期的にどうなのか?新電力会社によっては長期契約での割引など適用される場合があります。

 

また、大手電力会社では単価自体は他社より高く見えますが、値引き率が高くトータルでの電気代を下げてくれる場合もあります。この場合も契約期間後はどうなるのかをしっかりと聞いておきましょう。

弊社の2ステップ電気代削減法では、数多くの新電力会社と提携していますので、比較して一番安い新電力会社はもちろんのこと、契約内容も比較して最適な会社をご提案します。

 

方法2:契約プランを比較する

契約プランは様々で、新電力会社はユーザー獲得のために様々な提案をする会社が増えています。

逆に不利益となる契約条項を小さく表記している会社もあるので注意が必要です。

契約書は安いからと言って飛びつかず、隅々まで目を通し、貴社の不利益にならないかなど細かくチェックしてください。

 

方法3:節電機器をとりつける

電力単価を下げるのはもちろんですが、電力量自体を下げる方法が一番節約という意味では近道です。

施設の中でどこが一番、電力量が高いか、業種業態によって違いはありますが、一番はエアコンという施設がほとんどだと思います。

エアコンの電力を下げることが電力量を節約することの一番の近道です。

では、どのような機器があるかといいますと、様々な機器が数多くあります。

一般的には「デマンドコントローラー」と言われる部類の制御機器が多くありますが、ただ電力を見るだけの監視装置も“節電機器”と部類されます。

以下、エアコンに関する節電機器を良い悪い別として羅列してみます。

(※弊社が推奨する製品ではありません。)

  • デマンドコントローラー(ON/OFFのサイクル制御)
  • デマンド監視システム(電力値を見て警報を鳴らす)
  • 節電マシン(冷媒管に機器を取り付け冷媒ガスの調整を行う。)
  • 節電シール(配電盤などに貼り付け電磁波を除去)
  • ポリエチレン加工板を室内機のフィルターに挟む節電製品
  • 冷媒ガスの交換
  • エコミラ(エアコンを一切止めることなく制御できるメーカー公認の節電機器)

上げればキリが無いくらいのエアコンに関する節電機器が存在します。

 

比較ポイント

比較の最大のポイントは「そこに人が居るかどうか」です。

人が滞在する、しない、の違いで選択する機器の選び方が変わります。

  • 人が滞在する・・・・その空間はエアコンをしっかり効かせないといけない。

  • 人が滞在しない・・・多少、止めたり、無理矢理なことをしても人への影響は少ない。

 

メーカー保証が使えない機器は除外

比較する上でまず除外しなければならないのは「違法機器」は当然、除外してください。

基本的にエアコンの改造行為はメーカーの保証も切れます。また各市町村の許可を得なければならないものもありますので注意が必要です。

上記を除外した上でさらに比較ポイントにて分類すると、おのずと選択できると思います。

エコミラはメーカー保証付き

まとめ

法人の電気代を比較して見直しする3つの方法は意外と簡単にできます。

電力単価を下げる「安いだけではなく、電力会社の契約条項を注意する」

電力量を下げる「下がるのは当たり前、どの節電機器が自施設に向いているか」

1つ1つを明確にして取り組んでいただければ自社に合った形が簡単にできます。ぜひトライしてみてください。

また、お困りになられましたらお気軽にお電話でもメールでも構いませんので、弊社までご連絡ください。もちろん無料にて相談をお受けいたします。

家電量販店(電気屋さん) パチンコ店 ホームセンター ホテル カプセルホテル 商業施設 ドラッグストア スーパーマーケット カーディーラー ゲームセンター レンタルCDビデオショップ 介護施設 食品工場 病院