エコミラ導入で温度変動幅を約40％削減

製造現場における空調制御は、「省エネ」「快適性」「品質維持」の三要素をどう両立するかが重要なテーマです。
特に塗装ラインのように温度変化が仕上がりに直結する工程では、空調の“止めない制御”によって安定性と省エネを両立することが求められています。今回、大手製造業の塗装工程において、空調制御補助装置「エコミラ」を導入し、空調を停止させずに出力を制御する方式で運用したところ、空調室内機周辺での温度変動幅が13.5℃から8.2℃へと約40％削減されるという効果が得られました。

装置概要：エコミラとは？

エコミラは、既設空調機器に接続する出力制御型の省エネ装置です。コンプレッサーの動作を完全停止させることなく、負荷に応じて細かく出力を調整することで、省エネと快適性を同時に実現します。この「止めない制御」により、従来型のON/OFF制御による急激な温度変動やエネルギーロスを抑えることができます。

測定・実験概要

目的：エコミラ導入前後での温度変動幅の比較、および空間温度安定性の検証

測定環境

• 対象エリア：塗装ライン（約50m）、エアコンの室内機付近
• 測定点：エアコン室内機付近の空間温度
• 測定機器：産業用温湿度ロガー（記録間隔1秒、精度±0.3℃）
• 測定期間：2024年12月23日　エコミラoff 11:00～13:00、エコミラon 13:00～21:00

測定結果：温度変動幅の削減

• エコミラ導入により、室内機周辺の温度変動幅が大幅に縮小
• 温度制御が緩やかに行われることで、空間内の温熱環境が安定
• 冷暖房のオンオフによる極端な温度の上下が抑えられた

 技術的考察：なぜ温度変動幅が抑えられたのか？

従来の省エネ制御は「空調の間欠運転（ON/OFF）」に依存することが多く、これが以下の問題を引き起こしていました

• 再起動時の急速な温度変化（過加熱・過冷却）
• 一時的なオーバーシュートによるエネルギーのロス
• 作業者の体感ストレスの増加

一方、エコミラは出力を細かく調整しながら常時運転を維持するため、空間の温度が緩やかに変化し、温熱バランスの平滑化が実現されます。その結果、機器周辺の温度変動が大幅に緩和され、空調エリア全体が安定化しました。

副次効果：品質と作業環境にも好影響

空調の温度安定化は、塗装品質にも好影響を与えています。ライン全体での温度差が減少したことで、塗装ムラや乾燥不良の報告が減少。作業者からも「風が急に冷たくなったり、止まったりすることがなくなり、体が楽になった」という声が聞かれています。

 結論：省エネと温度安定性を両立する“止めない空調制御”

エコミラは、空調を止めずに省エネを図るという独自の制御方式によって、エネルギー効率と温熱環境の安定化の両立を実現しました。
本来の目的である省エネに加えて、温度変動幅の40％削減という副産物的な効果も得られたことは、塗装や組立といった温度に敏感な製造工程にとって非常に価値ある成果です。今後、より多くの現場においても「止めない制御」による運用が、快適で省エネかつ品質を保つ空調制御の新しいスタンダードになっていくと考えられます。

― 2025年エネルギー基本計画から読み解く、私たちにできること ―

2025年エネルギー基本計画とは？

2025年2月、経済産業省は「エネルギー基本計画（第7次）」を発表しました。本計画は、日本のエネルギー政策の中長期的な指針であり、2040年を見据えたエネルギーの安定確保と脱炭素の両立が中心テーマです。​

（１） 再生可能エネルギーの主力化
（２） 原子力の安全活用と革新技術開発
（３） 分散型エネルギー（VPP、蓄電池、DR）の推進
（４）省エネルギーを“第一のエネルギー源”とする方針​

省エネの可能性 ― 作るより、減らすことの価値

「エネルギーをいかに効率よく使うか」は、未来のエネルギー戦略の核心です。最新の省エネ技術や運用改善を取り入れることで、コスト削減・環境対策・企業価値の向上を同時に実現できます。​

空調の省エネ：今こそ見直したいポイント

（１）高効率空調（ヒートポンプ式等）への更新
（２）建物の断熱性能向上（ZEB、ZEH化）
（３）タイマー設定・温度管理など運用面の改善
（４）BEMS導入によるエネルギー「見える化」​

デマンドレスポンス（DR）の活用

DR（デマンドレスポンス）とは、電力需要が高まる時間帯に使用を抑えることで報酬を得る仕組みです。企業や施設にとって、「エネルギーを使わないこと」がビジネスチャンスになりつつあります。​

私たちにできること

一人ひとりの意識と、小さな改善が、未来のエネルギーを変えていきます。環境にも企業経営にも優しい「省エネの選択」を、私たちと一緒に進めていきましょう。​

太陽光パネルのリサイクル義務化

近年、日本では再生可能エネルギーのひとつとして太陽光発電が普及してきました。しかし、環境にやさしいとされる太陽光パネルにも、大きな課題があります。それは、寿命（約20〜30年）が来た後の処理です。現在、多くの古い太陽光パネルは埋め立て処分されています。しかし、シリコン系のパネルには鉛やカドミウムといった有害物質が含まれているものもあり、適切に処理しないと土壌汚染や健康被害のリスクがあります。このままでは、2030年代に大量の太陽光パネルが廃棄され、大きな環境問題につながる可能性があります。そこで日本政府は、太陽光パネルのリサイクルを義務化することを決めました。

世界の動向と日本の課題

すでにEU（ヨーロッパ連合）では2012年に太陽光パネルのリサイクルを義務化し、アメリカでも州ごとに規制が進められています。しかし、日本ではこれまで明確なルールがなく、多くのパネルが埋め立て処分されていました。今回の義務化によって、日本もようやく環境に配慮したエネルギー政策を進めることになります。また、新しいルールでは、企業がリサイクルの責任を負うことになります。リサイクルせずに適切な処理をしなかった場合、罰則を科すことも検討されているそうです。

新技術「ペロブスカイト太陽電池」への期待

リサイクル義務化と並行して、日本が世界に向けて開発を進めているのが**「ペロブスカイト太陽電池」**です。この新しいタイプの太陽光パネルは、薄くて軽く、曲げることができるのが特徴です。ビルの壁や、電気自動車の屋根など、これまでパネルを設置できなかった場所にも活用できる可能性があります。しかし、この技術にも課題があります。現在主流のシリコン太陽光パネルが20〜30年の寿命を持つのに対し、ペロブスカイト太陽電池は10年程度しかもたないとされています。そのため、政府はリサイクルコストの一部を補助することを検討し、持続可能な形で普及を進めようとしています。

経済安全保障としての側面

太陽光パネル市場では、中国製の安価なパネルが世界を席巻しています。しかし、日本のペロブスカイト太陽電池は、原料であるヨウ素を国内で調達できるというメリットがあり、エネルギーと経済の安全保障の観点からも注目されています。もし日本がこの新技術を活かし、世界市場でリードすることができれば、エネルギー分野での競争力を高めることができます。今回のリサイクル義務化も、日本のエネルギー政策を強化し、持続可能な発展を実現するための一歩となるでしょう。

これからのエネルギーを考える

私たちの生活には電気が欠かせませんが、その電気をどう作るか、どう使うか、そしてどう処分するかは、未来の環境に大きな影響を与えます。再生可能エネルギーを活用するだけでなく、その後のリサイクルや廃棄まで考えた取り組みが必要です。これからの時代を生きる私たちは、単に「環境にやさしいエネルギーを使う」だけでなく、その持続可能性や社会への影響についても考えていく必要があるのではないでしょうか？

議論の焦点と今後の展望

2025年1月20日から24日にかけて、スイスのダボスで開催された世界経済フォーラム年次総会（ダボス会議）は、「インテリジェント時代に向けたコラボレーション」をテーマに、130カ国以上から約3,000人のリーダーが集まりました。各国の首脳、企業経営者、学者、NGOなど幅広い分野の専門家が、世界の課題について議論しました。

今年の主要議題

今年のダボス会議では、以下のテーマが特に注目されました。

1. AIの進展とリスク管理

人工知能（AI）の進化による経済や社会への影響が広く議論され、AIディバイド（AIを活用できる国や企業とそうでない国との格差）の懸念が指摘されました。今後、国際的なAI規制や倫理基準の策定が進むことが予想されます。

2. 地政学的リスクの高まり

アメリカのトランプ政権の復帰やウクライナ情勢、中東問題などが議論され、経済・安全保障政策への影響について意見が交わされました。各国は新たな外交・経済戦略の調整を迫られるでしょう。

3. 気候変動への対応の後退

昨年までの積極的な環境政策の議論とは異なり、トランプ政権の影響によりESG（環境・社会・ガバナンス）への関心が一部低下していることが指摘されました。ただし、欧州諸国や日本などが主導する形で持続可能な成長を模索する動きが続くと見られます。

4. 信頼の再構築

エデルマンの信頼度調査では、社会や政治リーダーへの信頼が低下しており、特に若年層の未来への不安が浮き彫りになりました。今後、企業や政府は透明性の向上と説明責任を強化する必要があるでしょう。

参加者と会場の特徴

今年の会議には、日本から平将明デジタル大臣や経営者の堀義人氏などが参加し、日本のデジタル化戦略や技術革新の取り組みを発信しました。会場内では、軽食のビュッフェ形式や特定の招待者向けのディナーが提供され、ネットワーキングの場として機能しています。

今後の予想される影響

今年のダボス会議の議論を踏まえると、今後の世界経済や社会に以下の影響が予想されます。

• AI技術の規制強化と産業競争の激化

各国がAI戦略を強化し、産業界ではAIの活用がさらに進む一方で、規制の枠組み作りが重要となります。

• 経済のブロック化の進行

地政学的リスクの高まりにより、国際経済の分断が進み、各国が自国の経済基盤強化を優先する動きが強まるでしょう。

• サステナビリティの再評価

気候変動への対応がやや後退する中でも、企業や市民社会の動きによって、新しい環境ビジネスや持続可能な投資が進むと考えられます。ダボス会議は単なる討論の場ではなく、世界のリーダーたちが未来を形作る重要な機会となっています。今年の議論を踏まえ、各国や企業の動向に引き続き注目する必要があります。

大阪・関西万博2025 ー 未来社会を描く

2025年、大阪・関西で開催される国際博覧会「大阪・関西万博2025」。この一大イベントのテーマは「いのち輝く未来社会のデザイン」。未来の社会を形作る最先端の技術や文化が集結し、私たちが目指すべき未来が示されます。

万博の概要と目的

大阪・関西万博2025は、2025年4月13日から10月13日までの184日間にわたり、大阪市此花区の夢洲（ゆめしま）で開催されます。万博の目的は、持続可能な未来社会をデザインし、新たな技術やアイデアを共有することです。また、多様な文化交流を促進し、国際協力の強化にも寄与します。この万博は、「いのち輝く未来社会のデザイン」をテーマに掲げ、人類が直面する課題の解決策を提示し、持続可能な成長を促進することを目指しています。SDGs（持続可能な開発目標）に基づき、社会的・経済的な課題に取り組むことが期待されています。

経済効果

大阪・関西万博2025は、関西地域だけでなく、日本全体に経済的な恩恵をもたらすと見込まれています。経済産業省の試算によると、万博がもたらす経済波及効果は約2兆円にのぼると予測されています。これには、観光産業の活性化やインフラ整備、地域経済の振興が含まれます。さらに、国内外から約2,800万人の来場者が見込まれており、大阪を中心とした関西地域が観光・ビジネスの拠点として注目されることになります。インバウンド需要の増加や、イベント関連ビジネスの成長も期待されています。

プロデューサーが描く未来のビジョン

大阪・関西万博2025には、建築、生物学、アート、映画など、さまざまな分野で活躍するプロデューサーたちが参加しています。会場全体のデザインを担当する建築家の藤本壮介氏や、「いのちを知る」というテーマで生命の本質に迫る福岡伸一氏など、多様な視点から未来社会が描かれます。万博では、彼らの専門知識と創造力が融合し、訪れる人々に新たな発見や気づきを提供します。

万博は未来への架け橋

大阪・関西万博2025は、私たちに未来への希望やアイデアを与えてくれる場です。多様なプロデューサーたちが持ち寄る知識や創造力が、新しい社会のモデルを提示し、来場者に大きな刺激を与えることでしょう。未来を体感し、「いのち輝く未来社会」の一部となる大阪・関西万博2025。子どもから大人まで楽しめるこのイベントが、持続可能で豊かな社会を築くためのヒントを与えてくれるはずです。

次のステップへの期待

2024年11月、COP29は年間3,000億ドルの気候資金を途上国に提供することで合意し、注目を集めました。この資金は気候変動に適応し、再生可能エネルギーへの移行を支援する重要なステップです。しかし、過去の支援目標が十分に達成されなかった事実を考えると、今回の約束が実行されるかには懸念が残ります。

一方で、化石燃料削減に関する具体的な行動計画が不在である点も課題です。産油国の抵抗により「段階的削減」にとどまったことで、再生可能エネルギーへの移行が遅れる可能性があります。

COP29は重要な一歩ではあるものの、十分ではありません。資金の透明性と効果的な運用、化石燃料からの脱却に向けた具体策が求められます。COP30ではこれらの課題を解決し、気候危機に立ち向かう真の行動が期待されます。今こそ、迅速かつ協力的な対応が必要です。

エコミラ®︎Manualの技術特許が登録されました。これで、エコミラ®︎全てのバリエーションの特許が取得できたことになります。今後ともお客様に安心して、エコミラ®︎をお使いいただけるよう精進してまいります。

詳しくは、用語集（特許第75847911号）にてご確認下さい。説明動画もご用意しました。

2024年のCOP29は「資金COP」とも呼ばれ、地球温暖化の影響を最も受けやすい開発途上国への支援が重要なテーマになっています。今回の会議で焦点となるのは、新たな気候資金目標の設定や、途上国における持続可能な発展のためのサポートです。これは、以下のような主要な課題を踏まえたうえでの取り組みです。

開催国アゼルバイジャン（バクー）：アゼルバイジャンは石油・ガス産業に大きく依存する国であり、気候変動対策におけるリーダーシップが問われています。また、国内の市民社会との協力不足や抑圧的な政治体制が指摘されており、COP29の成功に向けてこれらの課題への対応が求められています。

1. 新たな気候資金目標の設定

COP29では、先進国から途上国への気候変動対策支援として、2025年以降の新たな資金目標（NCQG）の設定が求められています。これまでの年間1,000億ドルの目標は、達成が遅れて不満が募っていることから、さらなる規模と確実な提供が望まれています。

2. 各国の削減目標（NDC）の強化

気候変動の悪影響を抑えるためには、パリ協定の1.5℃目標の達成が不可欠です。そのため、2035年までに各国がより野心的な削減目標を掲げ、これに向けた取り組みを強化することが求められています。

3. 炭素市場のルール策定

パリ協定第6条に基づき、国際的な炭素市場の詳細な運用ルールを策定することも、COP29の主要な議題です。効果的な炭素市場の構築により、低炭素の取り組みが促進され、国際的な排出削減が進むことが期待されています。

4. 損失と損害（ロス＆ダメージ）への対応

気候変動の影響による不可避な被害に対し、特に途上国が受ける損失や損害に対応するための支援策や基金が求められています。この議題は、気候変動の影響を受けやすい国々にとって、適応策を超えた重要なテーマとなっています。

5. 非国家アクターの参加

民間企業や地域自治体、非政府組織（NGO）などの非国家アクターの役割がますます重要視されています。COP29では、こうした非国家アクターが気候変動対策にいかに貢献できるかを明確にし、持続可能な解決策の提案や実行における役割を強化する議論が進められています。

発展の権利と「気候正義」

産業革命期において、先進国は環境への配慮をすることなく経済発展を遂げ、それが今の経済的繁栄の基盤となっています。しかし、これから経済発展の段階に差し掛かる開発途上国には、CO₂排出を抑えるよう求められている現実があります。今の途上国は人口も増加しており、経済発展が急務です。

この発展の時期にCO₂排出を理由に制約をかけることは、途上国にとって不公平に感じられます。一方で、気候変動による影響はすでに途上国にも広がりつつあり、環境保護と発展のバランスをどう取るかが難題となっています。そのためCOP29では、先進国が途上国に十分な支援を提供し、持続可能な発展が実現できるような具体的な資金や技術支援が求められています。

先進国が歴史的責任を果たし、途上国が発展と環境保護の両立を図れるような支援策を打ち出すことが、今大会の成否を左右するでしょう。このCOP29が、持続可能な未来への道筋を描き、地球全体での公正な解決策に一歩近づく会議となることを期待しています。

日本の未来を照らす次世代エネルギー

ペロブスカイト太陽電池は、次世代のエネルギー源として注目を集めており、特に日本の産業界、そして日常生活に大きな可能性を秘めています。特筆すべきは、トヨタ自動車の果敢な取り組みです。トヨタは、ペロブスカイト太陽電池を車載に活用することで、電気自動車（EV）の航続距離を大幅に延ばし、将来的には充電の頻度を減らす可能性を探求しています。ペロブスカイト太陽電池の開発は、単なる技術革新ではなく、日本が抱えるエネルギー問題を解決する鍵となるでしょう。

ペロブスカイト太陽電池の特長と可能性

従来のシリコン太陽電池に比べて、ペロブスカイト太陽電池は軽量で柔軟性が高く、印刷技術による製造も可能です。さらに、曇りの日や室内のような低照度環境でも発電できるため、利用場所が広がります。原材料には日本国内で豊富に生産されるヨウ素が使われており、特に関東地方のガス田から安定供給が可能です。日本にとっては、自国で生産可能な材料でエネルギーを創出できる点も大きな利点です。

トヨタの挑戦 – 充電不要への道

トヨタは、ペロブスカイト太陽電池を使った車載ソーラーシステムの開発を進めています。2019年の実証実験では、特定の条件下で1日に約17km、年間約6000kmの走行が可能であることが確認されています。これが実用化されれば、日中の走行や駐車中に太陽光で充電が補われ、頻繁な外部充電が不要になるかもしれません。

もちろん、夜間や日照が少ない環境では充電が必要ですが、技術がさらに進化すれば、太陽光発電のみで長距離を走行できるEVの実現も夢ではありません。これにより、家庭での充電インフラへの依存を減らし、エネルギーコストの削減が期待されます。

日本の未来にとっての利点

ペロブスカイト太陽電池の応用範囲は、自動車にとどまりません。建築物の壁や窓、さらには日常の小型デバイスにも応用可能です。薄膜で軽量なため、既存の太陽電池が設置しにくい場所にも導入でき、私たちの生活のあらゆる場面でエネルギーの自給が可能になるでしょう。

日本は、再生可能エネルギーの導入により、エネルギー自立の推進を目指しています。ペロブスカイト太陽電池は、日本が世界に誇る技術力を生かし、経済的な成長と環境保全を両立させる有力な手段となります。トヨタのような企業の挑戦が新たな技術革新をもたらし、将来的には日本のエネルギー問題を解決し、持続可能な社会の実現に貢献していくでしょう。

エコミラの回転数制御について

回転数（周波数）制御で、省エネするのがエコミラの特許技術です。

その回転数制御の利点をご説明します。

消費電力と回転数の関係

P=Pn x（N/Nn）^3

P  : 消費電力

Pn：定格回転数での消費電力

N：調整した時の回転数

Nn：定格回転数

この式の通り消費電力は、

回転数の3乗に比例します。

例えば、100％フル回転で動いている室外機（空調）を

エコミラで回転数を10％落として、90％にしたとします。

N=0.9Nn

P=Pn（0.9Nn/Nn）^3

P=0.729Pn

回転数を90％にした時の消費電力は72.9%まで下がります。

つまり、冷媒ガスを送るスピードを10%緩めたただけで、消費電力は27％も下がることになります。

同様に、もし冷媒ガスを送るスピードを20％緩めると、消費電力は49％も下がることになります。

回転数を少し制御しただけで、大きな電力削減ができるということです。

上記はあくまでも100％フル回転で室外機（空調）が動いている場合の話になりますが、エコミラは設置の際にピーク時にエアコンがどれくらい動いているか（パワーを使っているか）を算出した上で設定値（冷媒ガスを送るスピード値）を算出設定します。

だから、現状をしっかり見て試算するので、エコミラは快適性を保ちながら、省エネができるのです。